『食肉の科学』は、日本食肉科学会が年2回(6月末・11月末)発行する会員向けの学会誌です。
毎号、総説、解説、今日の話題、海外事情、資料、論文等を掲載しています。
最新号は会員にのみ配布しています。購読ご希望の方はぜひ日本食肉科学会へご入会ください。
論文を投稿される方へ
「食肉の科学」誌に掲載する原稿は、総説、解説、今日の話題、海外事情、資料、論文等で、論文以外は編集委員会が依頼したものが主となります。
編集委員会では食肉科学および製造技術分野に寄与する知見や資料等の情報発信のために,論文等を原著論文( 一般論文, 短報) と技術報告に分け, 審査制度を導入して他の記事と区別することにいたしました。会員の皆様からの原著論文等の原稿を広く募集します。
原稿作成にあたっては「食肉の科学誌投稿規程」に従ってください。また、投稿論文執筆にあたっては「原稿作成の手引き」をご参照ください。
「原稿作成の手引き」はこちら(PDFファイル)
「原稿投稿申込書」はこちら(Word, PDF)
「原稿の雛形フォーマット」はこちら(Wordファイルのみ)
依頼原稿のご入稿方法はご依頼時にあらためてお知らせ致します。
食肉の科学誌投稿規程
食肉の科学誌投稿規程
令和 6年 6月15日 改正
日本食肉科学会は「食肉の科学」誌を刊行し,会員に配布する。「食肉の科学」誌に掲載する原稿は,総説,解説,今日の話題,海外事情,資料,原著論文(一般論文,短報)および技術報告とする。原著論文(一般論文,短報)および技術報告以外(以下,その他の原稿)は編集委員会が依頼したものを主とし,体裁については原著論文の原稿作成に準ずることとする。原著論文の原稿作成にあたっては,原稿作成の手引きに従って原稿の雛形フォーマット(MS Wordファイル)を用いて作成することとする。
1. 原著論文(一般論文,短報)および技術報告はそれぞれ1)および2)の要件を満たすものとする。また,食肉科学の分野で有用な知見を有し,他誌に未発表のものであること,並びに投稿規程にそったものに限る。なお,原著論文(一般論文,短報)および技術報告については審査(査読)を行う。
1) 原著論文(一般論文)とは,新しい知見を含む未発表で食肉科学に寄与する内容とする。原著論文(短報)は新しい事実や価値あるデータを含み,原著論文(一般論文)より内容が限定的であるが,食肉科学の発展に寄与する新しい知見を含むものとする。
2) 技術報告は,実験,観測,調査で得られたオリジナルデータ,または適正数のデータを統計処理して得られた知見をまとめた食肉科学分野で資料的価値の高いもので,新規性や独創性の点で原著論文としてまとめるまでには至らない内容とする。
2. 原著論文および技術報告の投稿では,第一著者あるいは責任著者が本会正会員および学生会員の場合に限る。編集委員会が依頼するその他の原稿についてこの限りでない。
3. 審査の有無に関わらず投稿原稿は編集委員長が受諾し,審査を要する原著論文および技術報告は 編集委員会に審査を依頼する。編集委員会は当該分野の査読者を選んで,審査を依頼する。査読者は著者に対して匿名とし,氏名は公表しない。査読者は一定期間内に審査を行って,i)掲載可,ii)修正後掲載可,iii)改訂後再審査,iv)上記判断に加え原稿の種類変更,v)掲載不可の判定を専用の審査用紙に結果として記入し,審査結果を編集 委員会に報告する。編集委員会は査読者の審査報告を鑑みて掲載の採否を決定する。編集委員会が 依頼するその他の原稿についてはこの限りではない。
4. 原著論文および技術報告の原稿の投稿は,原則として日本食肉科学会ホームページ中の「投稿フォーム」にて行う。その他の原稿は編集委員長より依頼者に登録システムで入稿するためのIDとパスワード,および郵送の場合の連絡先を連絡するので,IDとパスワードで登録システムにログインして入稿を行う。なお,郵送の場合は正1部とし,同時に電子媒体を提出する。投稿原稿の受領日は編集委員長の受付日とする。
5. ヒトを対象にする論文は,世界医師総会において承認されたヘルシンキ宣言(1964年承認,2013年修正)の精神に則って行われた研究であることとする。また動物を用いた研究は「実験動物の飼養及び保管並びに苦痛の軽減に関する基準(平成18年4月28日環境省告示第88号)」を遵守して行われたもの以外は受け付けない。これらに該当する投稿論文には所属機関の倫理審査委員会等で承認された旨を本文中に明記することとする。
6. 利益相反に関しては,著者全員について,利益相反のある金銭上あるいは私的な関係すべてを明らかにする。特に,利益相反のある金銭上の関係が本論文と関係のある場合には,金額にかかわらずすべて記載のこと。記載例 1)自己申告すべき内容がない場合は,論文の末尾に,「利益相反自己申告:申告すべきものなし」と記載する。 2)自己申告すべき内容がある場合は,論文の末尾に以下の記載例の如く記載する。 (執筆者の記載例) 著者AはX株式会社から資金援助を受けている。 著者BはX株式会社の社員である。著者CはY株式会社の顧問である
7. 図の修正および別刷り(50 部は無料配布)にかかる費用は著者の負担とする。
8. 著者校正は初稿1回限りで, 字句の追加, 削除は原則認められない。
9. この規定に定められていない規程については編集委員会で決定する。
10. 会誌に掲載された論文の著作権は日本食肉科学会に属する。
附則
この規程は,令和 6年 6月15日から施行する。
平成22年 3月30日 改正
平成30年 6月29日 改正
令和 4年 6月30日 改正
令和 6年 6月15日 改正
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